東日本大震災からの学び ~私たちに何ができるのか~

2017年7月22日 04時29分 | カテゴリー: 活動報告

東日本大震災の体験から得たものをテーマに、福島県いわき市で活動するNPO法人ザ・ピープル理事長 吉田恵美子さんによるセミナーに参加しました。

1990年に立ち上げ、自分たちが住むまちの問題を、自分たち自身が考え、その解決のため主体的に行動する、そうした住民の存在がこれからの地域を支える基盤であると考え、「住民主体のまちづくり」を活動の軸に進めてきました。
古着リサイクル関連事業では、年間250トンの古着を回収し再資源化しています。

地域のチャリティリサイクルショップとしての活動以外にも、生活困窮者や被災者で衣類を必要としている人への提供は、行政からの依頼を受け行っています。生活困窮者や障がい者の人の面接用のスーツ、卒業式や入学式の本人や家族の礼服など多くのニーズに応え、その後の東日本大震災では、着の身着のままの被災者にショップにストックしてあった防寒着や靴を提供し、倉庫を開放して衣類の支援品の仕分けから配送までボランティアで行ったそうです。
すぐに行動に移せたのは、法人の定款に災害支援を掲げていたからでした。
スタッフも避難が必要な状態の中で、留まる決意をした限られた人数での支援活動でしたが、災害を乗り越えることで人はスキルを身に着けるとおおらかにおっしゃいます。

チャリティショップだからできたこととして、必要な物資を発信し、WE21をはじめ全国の連携NPOから送ってもらえたとのことです。
地域の情報が集まるショップには、自宅避難など支援の届きにくい人たちにも物資を届けることができ、個人情報の壁を越えた支援が出来たそうです。

救援物資が80トンも余ってしまったと行政から相談を受け、委託で引き取り全てルートに乗せたのも、販売できない古着を綿状にして車のカーペットに再商品化するルートを持っていたからでした。また、被災後その事業者からは避難所の体育館に敷いて欲しいと無償でカーペットを送って頂いたとのことです。

私が関わるNPO法人WE21ジャパンは、39のNPOが連携して神奈川県全域で活動を進めています。地域に根付いたチャリティショップとして、災害時の仕組みを知ることで、行政と連携し地域の減災や災害支援に貢献できると貴重な気づきを頂きました。